新浪体育 耳鼻咽喉科?頭頸部外科学講座

自然災害時においては、必要な情報伝達手段の殆どは音声であり、聴覚障害をもつ方々にとって情報獲得や支援を要請し受けることが困難であることは、これまでも常に問題となってきました。情報障害は疎外感、孤独感にも繋がり、ひいては聴覚障害をもつ方々の自助的な避難行動をとることを躊躇させる要因にもなっています。わが国においては、東日本大震災以降、災害時?緊急時対応マニュアル作成や、行政による援助マニュアル策定など、聴障防災は一定程度進んだといえます。
しかしながら、実際の災害時において、被災した聴覚障害者自身が簡便に情報獲得、支援要請を行えるシステムの構築には至っていません。例えば災害時にも市民保護に重きをおく北欧諸国を含め、世界的にも本研究が目指すような支援システムは実用化されていませんでした。北海道胆振東部地震でもそうでしたが、多くの聴覚障害者が「黙って耐えている」の現状です。
そこで、こうした状況を改善させるべく、北海道の災害医療拠点でもある本学の経験と知識を総動員し、本研究では情報通信技術(ICT)も用いて、聴覚障害者のニーズに即した双方向性支援システムモデルの開発を行い、社会実装に向けた効果検証を行ってまいります。